監査の評価は記録、観察、聞取りなどで得た十分な証拠に基づきます。結論を裏付ける事実があることで客観性と説明可能性を確保します。
証拠がない部分を推測で補ったり、対象部門の希望に合わせて結論を変えたりしません。不足があれば追加調査などで判断材料を集めます。